マンスリーレポート(2024年4月) - エニグマ1号ファンド

マーケット概況

4月の日経平均は、好調な米経済指標・米消費者物価指数（CPI）の上振れによりインフレ懸念が再燃し、米国債利回りが大幅に上昇してハイテク関連株が売られるといった主に海外マイナス要因により、日経平均は大幅に、TOPIXはバリュー（割安）株の買いが下支えとなり小幅に下落した。

序盤は、年初からの国内株急伸による機関投資家の期初の益出し、米国求人件数が市場予想を上回り、かつ3月米サプライマネジメント協会（ISM）の製造業景況感指数も好不況の境目である50を上回ったことから、インフレ警戒が再燃し米連邦準備理事会（FRB）の利下げ開始時期の遅延が懸念された等から39,000円を割る水準まで下落した。

その後中旬においては、為替市場の円安・ドル高の進行、半導体関連株の買戻しといった国内要因による下支えで一時2%程度回復したものの、再び、3月米CPIの市場予想からの上振れ・好調な米小売売上高に伴うインフレ懸念の高まり、決算発表シーズン序盤の軟調な欧米主要企業業績、イラン・イスラエル間の地政学的リスクの高まりといった主に海外マイナス要因により、37,000円を割る手前まで大幅に下落した。

しかし下旬から終盤にかけては、国内株価の大幅下落の反動によるバリュー（割安）株を中心とした自律反発の買いや、中東情勢悪化への警戒感の緩和、日銀金融政策決定会合での政策現状維持決定による緩和的な金融環境への期待等により値を大きく戻した。4/29には日本政府・日銀が為替介入に動いたとの観測から、為替相場は一時1ドル160円台から154円台まで急伸し再び157円台まで下落するなど乱高下したものの、円の先安観が根強く株価への影響は限定的であった。

結果として4月は38,400円台で終えた。月次でみると日経平均は▲4.9%、TOPIXは▲0.9%の下落となった。

当月のポジション推移及びパフォーマンス

月初の中国製造業購買担当者指数（PMI）は市場予想を大幅に上回り、企業景況感の改善が示されました。4/9、内閣府の調査等から国内の消費者マインドの改善基調の継続が確認されました。4/11夜間、欧州中央銀行（ECB）は政策金利を据え置き、総裁の声明にて近く政策金利を引き下げる可能性を示唆しました。上記事象等を受け、4/12夜間から4/16日中にかけて、ファンドポジションについて売り（ショート）から買い（ロング）に変更し、レバレッジを▲1倍から0.25倍へ段階的に変更しました ¹。

その後4/16日中から4/19日中にかけて、ファンドポジションについて買い（ロング）を維持しつつ、レバレッジを0.25倍から0.80倍へ段階的に拡大しました ²。

4/26、日銀は金融政策決定会合にて、政策金利・国債買入れについて前回決定した方針の維持を発表し、同日の植田日銀総裁の会見以降、為替市場においてドル高円安が加速しました。当該事象等も踏まえ、4/26から4/30にかけて、ファンドポジションについて買い（ロング）を維持しつつ、レバレッジを0.80倍から1倍に向けて段階的に拡大しました ³ 。

結果として当ファンドの月次トータル・リターンは+4.20%となりました。

¹ 株価リターンモデルの判断は"売り"から"やや弱い買い"へ段階的に変化し、日経平均は株価水準モデルの理論価格レンジより高い水準であった。
² 株価リターンモデルの判断は引き続き"やや弱い買い"、一方日経平均は株価水準モデルの理論価格レンジより低い水準となった。
³ 株価リターンモデルの判断は"やや弱い買い"から"買い"に変化し、かつ日経平均は株価水準モデルの理論価格レンジより低い水準であった。5/2付でレバレッジを1倍まで拡大する一連の過程における4/30時点の状況を示している。

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